ごあいさつ
日頃のご愛願に、心より感謝を申し上げます。
福岡県教育用品株式会社は1956年に学校生活協同組合から分離独立し、児童・生徒が使用する教材、教具及び体操服や水泳用品等を販売してきました。
半世紀以上、学校と生徒・児童並びに保護者の皆様との繋がりを会社の財産として事業活動を継続しています。
代表的な教具では、新入学用品の『算数セット』や『夏休みの友』等があります。体操服やスクール水着等に関しては、学校現場の先生方や保護者の皆様からのご意見を参考にし、教育環境への変化に合わせた商品開発に日々取り組み、児童・生徒が笑顔で授業に参加出来るように努力しております。
今後も福岡県教育用品の商品を選んで良かった、使って良かったと感じていただけるよう、
弊社の創業以来の理念である「教育現場に携わる全ての方々への奉仕の精神」を怠ることなく事業活動に努めてまいります。
また、職員一同、丁重・敏速・正確をモットーにして、学校・教職員の皆様・児童生徒・保護者の方々を全力で応援していく所存です。
引き続き福岡県教育用品をご利用いただくことをお願い申し上げてご挨拶とさせていただきます。
福岡県教育用品株式会社
代表取締役 萩尾 栄太郎
基本方針
- 教育条件の整備と教育文化活動に奉仕することを目的とし、学校生協・生協組織・教科研究会との連携を図り、有効且つ適切な児童教材・教具並びに学校教材を販売する。 尚、販売商品の開発と推進については、現場教師・保護者の意見や要望を集約して改善と充実に努める。
- 総ての学校現場での信頼を確定することは当然であり、現場教師並びに保護者から支持される事業に勤める。
- 近代化への方針のもと財務の効率化に努め、事業の安定と健全な財務の確立を図る。
- 業務の相互牽制と適切な業務管理のもと関連する全てのルールを遵守し健全な事業活動を行う。
- 営業職員は、弊社の営業心得を理解しその業務に努める事とする。
会社概要
会社名 | 福岡県教育用品株式会社 |
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住所 |
〒810-0071 福岡県福岡市中央区那の津2-1-6
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TEL | 092-761-2641 |
FAX | 092-771-7667 |
設立 | 1956年2月 |
会社理念 | 教育文化と教育条件の整備に奉仕する。 |
事業内容 | 児童教材・教具・学校教材の販売 |
主要取引メーカー | 全国学校用品㈱・南和繊維工業㈱・プラス・新学社・明治図書・誠文社(ヒシエス)・光村教育図書・㈱宇高・青葉出版・ニッパン・トーハン・はくぶん・ヤガミ・メイト |
主要取引銀行 | 福岡銀行・西日本シティ銀行・りそな銀行 |
支店・営業所
筑紫支店
〒818-0041
福岡県筑紫野市上古賀4-16-2 オフィスパレア筑紫野ⅡB-2
TEL:092-555-3234 FAX:092-555-3235
代理店情報
(有)吉清教材店
〒819-1138
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TEL:092-322-2023 |
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原・教材店
〒839-0863
|
TEL:0942-21-5169 |
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直方教材
〒822-0032
|
TEL:0949-25-1685 |
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古賀書店
〒835-0024
|
TEL:0944-62-3265 |
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大倉商店
〒838-0067
|
TEL:0946-22-2769 |
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(有)山口商事
〒831-0005
|
TEL:0944-87-6666 |
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吉田正商店
〒833-0034
|
TEL:0942-53-2579 |
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(有)岡本教育
〒836-0853
|
TEL:0944-52-8436 |
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古庄教材
〒834-0073
|
TEL:0943-37-0443 |
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(有)青葉教材
〒808-0106
|
TEL:093-701-2337 |
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(有)イナツ
〒802-0802
|
TEL:093-951-1067 |
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表口教材社
〒828-0074
|
TEL:0979-88-2433 |
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田川教育用品
〒825-0016
|
TEL:0947-45-2395 |
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沿革
1956(昭和31)2月 | 学校教材・教具・児童生徒教育用品の開発と販売を目的として、福岡県小学校生活協同組合より分離独立して福岡市因幡町32番地に株式会社を設立 |
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1962(昭和37)9月 | 福岡市中央区大名へ移転 |
1972(昭和47)7月 | 社屋・倉庫増設 |
1974(昭和49)7月 | 学校図書館取扱専門部門新設 |
1979(昭和54)8月 | 幼保取扱部門(メイト企画)新設 |
1981(昭和56)3月 | 体育用品取扱会社(株式会社フタバスポーツ)設立 |
1992(平成4) 9月 | 図書取扱専門会社(株式会社福岡図書センター)設立 |
1995(平成9) 9月 | 福岡市中央区長浜へ移転 |
2011(平成23)6月 |
福岡市中央区那の津へ移転
筑紫支店開設 |
2020(令和3) 4月 | QR決済システムの取組開始 |